こんにちは。
ごりぱちです。
現在、Teach For Japanのフェロー候補生として研修を受けており、2020年の4月から教員として現場に派遣される予定です。
Teach For Japanのフェロー候補生になってから、教育現場の課題と向き合うことが増えていく中で、僕が気になっているトピックの一つに、「教員のキャリア」が挙げられます。
Teach For Japanのフェロー候補生の中には、社会人の方も半数程度おり、中には「そもそも教員として働く経験って、キャリア形成に繋がるのかな？」という不安の声もあがっていました。
また、教員として働く友人の中にも、「民間企業に転職したいんだけど、どんな評価をされるのかな？あんまり良い印象じゃないって聞くけど。。。」という声があります。
「そんなに気になるなら、ヘッドハンターとして働いている人に聞いてみよう！」ということで、LinkedIn経由でメッセージをくれたヘッドハンターの方に、教員が転職市場で下される評価について教えてもらいました！
また、その話をもとに、教員が転職市場で評価されるために必要なアクションや考え方についてもまとめています！
「教員からの転職って難しいのかな？」と不安に思っている方は、是非とも記事を読み進めてみてください！
では、レッツゴー！！！
転職市場における、教員に対する評価
今回、お話を聞いたのは、某外資系ヘッドハンティングの会社で働いている日本人男性の方です。
コンサルやベンチャーキャピタルといった分野に詳しい方です。
そんな彼に、担当直入に伺いました。
僕「僕はこれから教員として2-3年働く予定なのですが、それはキャリアアップに繋がると思いますか？」
ヘッドハンター「うーん、それはなんとも言えないですね。ただ、正直言って、“教員として働いていた方の評価は難しい”という意見を、どの会社の人事からも聞きます。また、民間企業経験者と教員経験者を比較した場合、民間企業経験者を雇うケースが圧倒的に多いです。」
なぜ、民間企業経験者の方が、教員経験者より評価されやすいのでしょうか？
人事側・教員側の視点で解説していきましょう。
人事側の視点
＊以下、ヘッドハンターの方のお話です。
人事側からすると、そもそも教員がどんな仕事をしているのか全く把握していないため、どんな能力を持っているかも定かではありません。
そのため、会社の中でどんな仕事を任せられるのか、全くイメージができないのです。
採用の際、前職で出した成果も重要な評価項目になりますが、教員の場合、「売り上げを○○万円アップしました！それは○○という課題を、○○という視点から解決することで達成できました！」というような、成果を示す指標がありません。
民間企業の場合、「売り上げ・利益をアップさせる」という明確な目標と、それに伴う指標が存在していますが、教育現場にはそれがありません。
だからこそ、教員として働いた中での成果が全く見えないのです。
能力が未知数であり、成果も不明、社内で任せられる仕事のイメージもない状態では、人事が採用を見送るのは当然の結果と言えるでしょう。
教員側の視点
＊以下、ヘッドハンターの方のお話です。
教員側は教員側で、民間企業にどんな仕事があり、どんな能力を求められているのかを把握しないまま転職活動をしている方がとても多いです。
特に、新卒で教員となって働いていた方が転職しようとすると、その傾向が顕著に現れます。
教員として働いていた経験が、身につけたスキルが、民間企業でどう活かせるのか分からないのでは、どうやって転職市場で自分の価値を表現すれば良いのでしょうか？
人事と教員のすれ違い
民間企業の人事側は、教員の仕事内容、能力、社内での役割が全くイメージできず、教員の採用を敬遠します。
教員側は、自分が今まで培ってきた経験やスキルが、民間企業の中でどう活かせるのかイメージができず、自己表現ができていません。
お互いが、お互いのことをイメージできないので、分からないことだらけなのです。
これはもう、どうしようもありません。。。
教員は、ドラフト指名されにくい
この状況を、野球のドラフト会議に例えてみましょう。
人事側が、選手を指名する球団側で、教員側がドラフト指名を待つ野球選手です。
教員を選手に例えると、こんな感じになるでしょう。
潜在能力＝不明
成績(成果)=不明
やる気＝あり
出身校＝無名校
どれだけやる気に満ち溢れ、ドラフト会議での指名を待っていても、こんな選手はドラフト会議にのぼってくることはありませんし、指名されることもありません。
これが、今の教員に対する転職市場の一般的な評価なのです。
教員が転職市場で評価されるためにやるべきこと
しかし、ここで大事なのは、「転職市場における教員の評価が低いのは、能力が低いからではなく、実態が分からないから」ということです。
誰も、「教員の能力が雇わない」と言ってるわけではないのです。
「教員がどんな能力を持ち、どんな仕事ができるのかイメージが湧かないから雇わない」と言っているだけなんです。
逆に言えば、「教員側が社会の仕組みを知り、会社の仕組みを知り、仕事の仕組みを知り、教員として培ってきた経験やスキルの活かし方をしっかり説明できれば、状況は好転する」ということなんです！
そのためには、教員以外の業界研究はもちろんのこと、他の業界からでも一目で分かる成果や、評価指標を自ら作ることが大切になります。
例えば、NPS(ネットプロモータースコア)を用いて、授業の満足度の高さを指標の一つにしてもいいでしょう。
▶︎NPS（ネットプロモータースコア）とは？計算方法や顧客満足度との違いを解説
教員として働きつつも、論文を書くのもありでしょう。
とにもかくにも、「教員として、普通に働いているだけでは転職市場で評価がされにくい」という事実を受け入れ、その壁を打ち破る努力をしていく必要があることを、しっかり理解しなければならないのです。
教員が転職できないわけがない！
ここまで、「転職市場における教員に対する評価」について、耳を塞ぎたくなるようなことを書いてきましたが、僕は教員ってもの凄く仕事ができる人だと思っています。
先生として生徒に教える立場だけではなく、時には保護者として、時には部活のコーチとして、時にはカウンセラーとして、時には企画者として、時にはプレゼンターとして、数え切れないほどの役割をこなしている教員の方を、僕は心から尊敬しています。
そんな多様な経験を持った方が、民間企業で通用しないはずがありません！
問題なのは、教員の能力ではなく、採用側とのイメージのすれ違いだけなのです！
教員としてこれまで培ってきた経験や知識を、会社で活用できる内容で言い換え、しっかり説明することができれば、必ず転職はうまくいきます！
転職を考えている教員の方にとって、少しでもこの記事が参考になると嬉しいです。
では、今回はここまで！
最後まで読んでいただき本当にありがとうございました！
また次回お会いしましょう！
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