こんにちは。
ごりぱちです。
教員の労働時間の長さや労働環境の悪化が叫ばれている昨今。
Teach For Japanでの研修を通じて、教員として派遣される前段階での、「学校の先生が忙しい理由」についての仮説を立てることができました。
その仮説とは、「先生が忙しいのは、長く働けば働くほど評価される文化が根付いているから」というものです。
実際に現場へ赴任したら、また違う気づきがあるとは思いますが、現時点での仮説を書き残し、現場赴任後に検証記事を書こうと思っています。
「先生って、なんでそんなに忙しいの？」と気になる方は、是非読んでみてください。
では、レッツゴー！！！
教師の長時間労働を喜ぶ顧客
僕が、初めて違和感を持ったのは、とあるお母様との会話でした。
その方は地方に住んでおり、高校生・中学生の2人のお子様がおり、2人とも部活に所属していました。また、塾に通わせる余裕がない状況でもありました。
とある地域で教育系ボランティアの仕事を探している時、出会ったのが職員として働くその女性で、来年から教員として働くことを伝えたのがきっかけで、教育談義に花が咲くことに。
女性「いやあ、本当私の子供が通う学校の先生は素晴らしいのよ。朝は7時から補講してくれて、夕方も18時まで補講。そこから部活の指導もしてくれるのよ！土日だって補講をやってくれるから、本当に大助かりなのよ！」
。。。
え、いや、あの、忙しすぎません？
その労働時間、先生たち死にません？
僕が微妙な顔をしていると、女性がさらに畳み掛けてきます。
女性「でもね、違う学校だとちらほら定時に帰る先生がいるらしいのよ。どう思う？普通に7時過ぎに学校に来て、18時に帰るのよ？何も補講せずに。サボりすぎじゃない？」
。。。
えーと、それでも10時間以上働いてない？
え、それじゃだめなの？
どこまで求めてるの？
僕「いやあ、でも、先生たちも人生があるわけですし。授業だけじゃなくて、生徒指導も部活指導も色々ありすぎて大変ですから。。。」
女性「だって、教師ってそういう仕事でしょ？勉強を教えて、部活を教えて、生徒指導をして。それって当たり前じゃない？それすらできない人が増えるのは困るでしょ！私の周りの人も、みんなそう思ってるわよ！」
僕は、なんだか絶望してしまいました。
どれだけ文科省が労働時間を減らそうとしても、現場の教員の方々はきっと労働時間を短くすることはできないでしょう。
もちろん、その大きな理由は膨大な業務量なのでしょう。しかし、もう一つ、大きな障壁として挙げられるのが、周りからの精神的プレッシャーだと言えるでしょう。
学校にとって、教師にとって、お客様は文科省ではなく、目の前の子供であり、学費を供給している親なのです。
顧客満足度をあげるためには、顧客である親の満足度をあげるしかありません。
そして、その顧客は、「どれだけ自分の子供を大切にしてくれているか」を評価します。
例えば、ここに2人の教師がいるとします。
Aさんは、朝早くから夜遅くまで、補講に部活指導、生徒指導に汗を流し、帰宅はいつも夜10時を回ります。
Bさんは、朝7時から夕方5時まで業務を行い、家で教材研究の時間を取るために、午後6時過ぎには部活を切り上げて帰宅をします。
さて、Aさん・Bさん、どちらの方が顧客である親から評価されるでしょうか？
そう、答えは、圧倒的にAさんです。なぜなら、Aさんの方が子供に時間を割いているとみなされるからです。
結局、先生という仕事は、労働時間の長さで評価されがちなんです。
定時で帰ろうもんなら、顧客からクレームがくるのは必須です。なぜなら、顧客満足を満たしていないんですから。
教師の労働環境を本気で変えたいのなら、文科省からのお達しとかではなく、法律で「教員は全員定時に帰宅！部活指導は外部へ委任！これが絶対！」とガチガチに固めないと難しい気がします。
会社と教師の評価のされ方の違い
学校現場で労働時間の短縮が実現できず、民間企業の方が労働環境を整えやすい理由。それは単純明快です。
会社の顧客は株主であり、労働時間の短縮は人件費の削減に繋がり、顧客である株主が喜ぶからです。
労働時間を短縮することで、会社員が喜び、株主も喜ぶのなら、そりゃ教育現場より労働環境は整いやすいでしょう。
教員は、顧客である親から労働時間の長さを評価される。
会社は、顧客である株主から労働時間の削減を評価される。
評価のされ方が、全く違うんです。完全に逆方向なんです。
だからこそ、教員の忙しさは全然改善されないんです。
長時間労働が評価対象なら、それはもうどうしようもないですよね。。。
教師の労働環境を改善するには？
こういった現場を踏まえ、教員の労働環境を改善するには、とにもかくにも「顧客からの理解を得ること」が何よりも重要です。
どれだけ文科省が労働環境の改善通達を出しても、顧客である親からの協力がなければ、労働環境はいつまでたっても改善しません。
まず、学校側が、顧客である親に対して、教員の仕事の範囲を明確に示すこと。そして、親側もその仕事範囲を許容すること。そこから始まると思うんです。
今は、学校側が「とにかく全部できますぜ！」というスタンスを一切崩していないため、次から次へと顧客からの要望に答える形になっています。
しかし、それは悪循環しか生みません。学校の一番の商品は教員です。その教員の労働環境が悪化するということは、顧客が期待するサービスの質がどんどん落ちてしまうことを意味します。
学校「なんでもやるよ！なんでもできるよ！」
親「まあ！そんなにやってくれるのね！助かるわ！」
教員「グフ。。。もう、無理だ。。。限界だ。。。バタっ。。。」
親「ねえ！教師がだらしないわよ！なにこの学校！だめじゃない！」
学校「おいおいやべえな。。。顧客がどっかいっちまうぞ。。。」
と、こうなることは目に見えています。
だからこそ、まずはサービス提供者である学校側が、しっかり教員の仕事の範疇を示してあげるべきなのです。
まとめ
2021年の4月から、教員として赴任を控えている僕。Teach For Japanの同期とも、労働環境について話をします。
同期「労働環境が悪いのはわかってる。でも、頑張りたいんだ。」
激戦区にいくことを重々承知で、それでも先生として頑張りたい、熱い気持ちを持つ人がたくさんいます。
めちゃくちゃ素晴らしい人たちが、労働システムのせいで疲弊するのを、僕は黙って見過ごせる気がしません。
とにもかくにも、教員の労働環境の改善は、文科省ではなく、学校のトップと顧客である親次第。
少しでも教員の労働環境がよくなるような活動を、日々心がけていきたいものです。
では、今回はここまで！
最後までお読みいただき、本当にありがとうございました。
また次回、お会いしましょう。
